投資戦略6 – 投資信託と老後
今回のコラムは「投資信託と老後」。
トレード以外にやらなければならないのがこの老後資金の積み立て。
投資信託は老後資金のための資金運用に適した金融商品ですので、こちらをご紹介しておきます。
老後資金はどうする？
この話で重要になってくるのが「複利運用」です。
投資資金が増えた1年後の金額を、同じ利率でまた増やしたら単純な2倍よりも大きな金額になります。
これを10年、20年と増やし続けて行くといずれは大きな金額へと変貌します。これが複利運用の効果です。
ただし、投資ですから(笑)
そんなに上手く行くものでもありません。
増える年もあれば、減る年もある。
とは言え、貯金や定期預金ではたかが知れていますので、年利2％3％と増やせる可能性のある投資商品へお金を移動させておいた方が明らかに可能性は広がります。
出来る限り安全性が高く、それでいて定期預金よりも増えるものは何か？
これを自分なりに探しておく、というのが老後資金の確保において重要な観点だと考えています。それが今回のテーマ、投資信託です。
丁度良く、安全性もあり資産を増やせそうな市場は・・・
投資信託の市場選び
投資信託については第1話でもお話しました。宜しければ読み直してみて下さい。
今回は、どの市場に資金を投入すべきか？という話をして行きましょう。
一口に投資信託と言っても、様々な投資先があります。
株、不動産(J-REIT)、債券(国内・海外)、商品先物など。為替はありませんが、海外の商品を買う時に影響してきます。
多くは株や株価指数を組み込んだ投資信託ですよね。
しかしそれだけでは長期的に見て、暴落に巻き込まれる恐れがあります。
人気があるのは株価指数に連動したインデックス型投資信託と呼ばれるものです。世界中の株が含まれたETFや投資信託もありますよ。
第1話で3つの投資信託をご紹介しました。
- インデックス型投資信託
- ブル・ベア型投資信託
- アクティブ型投資信託
その他にバランス型の投資信託もあるという事でした。
バランス型は債券を含んでいたり、リート(不動産)を含んでいたり、為替ヘッジがあったりします。大きな利益は期待出来ませんが、リスクオフ(リスク回避)の地合いが強い時にはこのような安全志向の投資信託に逃げるというのも一つの手です。
ただし、基本的にはインデックス型投資信託で日経平均やTOPIX、S&P500などに連動するものを買っておくのが良いでしょう。手数料も安く、チャートも確認しやすいですし、アメリカの株価指数は伸び率も大きいので投資する価値があります。
※インデックス型以外は、その投資信託独自の基準価額が見られます。インデックス型は日経平均であれば日経平均の値動きを追っていれば良い、これは楽でもあり、正確な値動きの分析可能になるという事でもあります。
複数の投資信託を組み合わせる事も出来るので、色々と試してみては如何でしょうか。
しかしもちろん、全ては自分で考えなければなりません。同じ事をやっても、時期が悪ければ残念な結果になりますし、運の要素も入って来ます。そして、
自分で考えるからこそ、楽しいし成功した時に達成感もあるのです！
NISAの話をしよう。
投資信託を買う時には今はNISAがありますので、これを使わない手はありません。
NISAとは、本来掛かるはずの税金が一定金額まで無税で投資出来るという口座の事を言います。
NISAは3種類、一般NISAとつみたてNISAそしてジュニアNISAがあります。
※ジュニアNISAは打ち切りが決まっています。一般NISAは期間の延長が決まっています。
→2024年から新NISAへ！
制度が変わりましたので、新動画講座「トレーダーのための新NISA講座」を作成しました。
『トレードばかりやって来た人で、NISAもやろう』という場合はご覧下さい。
（ピンポイントでトレーダーにだけ役に立ちます(笑)）
（話を戻して）NISA口座は、予め開設しておく必要があります。
NISA口座からはみ出した分に関しては特定口座を利用する事をオススメします。
※「特定口座の源泉徴収あり」を選ぶ事で、税金の申請が不要に。
つみたて投資枠を活用しよう
つみたてNISAは、長期で毎月積み立てをして、20年間で合計最大800万円まで無税で投資信託を買えるという政策です。
→新NISAでは「つみたてNISA」→「つみたて投資枠」へ移行しました
- 新制度では、年間120万円がつみたて投資枠。最大600万円までという生涯限度額もあります。
- 他に、成長投資枠が年間240万円まで。最大1200万円まで。
- 合わせて、年間360万円まで、最大1800万円まで（生涯投資枠）を非課税で運用出来ます。
他に、似たものでiDeCo(イデコ)という制度もあります。
イデコは所得控除になるので節税になるというメリットがあります。
ただし、多少デメリットもあります。60歳になるまではお金を引き下ろせないという点や、取引の度に手数料が取られ、引き下ろす時も手数料が掛かります。
60歳まで下ろせないので、老後資金対策としてはこちらの方が相応しいとも言えますが、デメリットもよく考える必要がありますね。
NISAは全面的に手数料も税金も無料です。
かなりオールクリアな制度ですので、こちらを最初に始めるべきでしょう。
→2024年から新NISAへ！
制度が変わりましたので、新動画講座「トレーダーのための新NISA講座」を作成しました。
『トレードばかりやって来た人で、NISAもやろう』という場合はご覧下さい。
（ピンポイントでトレーダーにだけ役に立ちます(笑)）
投資戦略7は
「値動きの原理原則・値動きの特徴について」。
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